検証 成長のシナリオ
〜規模拡大から収益重視へ〜

インターネット接続サービスを手がけるグローパルメディアオンライン（GMO 9449）がシェア拡大から利益重視へと軸足を移している。二〇〇一年十二月期は積極的な企業の合併･買収（M&A）を実施五社を傘下におさめたが、費用増などから一億千万円の連結最終赤字に転落した。今期はコスト削減を進め、黒字転換を狙う。

Q2サービス中止
「前期の赤字は成長のための投資であることを示したい」。熊谷正寿社長はこう強調する。相次ぐM&Aで前期の連結売上高は九十一億七千万円と前の期より一五%増えた。だが収益力の低下を嫌気して、株価は今年に入って上場来安値圏で推移している。V字型の業績回復で市場を見返したい、との思いは強い。

同社は前期の売上の約四割をプロバイダーの事業で占める。登録者数は前期末で十二万二千人。一年前に比べて五%増にとどまり大手との価格競争などから会員数は頭打ちだ。「今後も登録件数を増やすのは難しい」（熊谷社長）とみて、まずプロバイダー事業のテコ入れに取り組んでいる。

その一つが創業事業であるダイヤルQ2を使った接続サービスの中止だ。ダイヤルQ2の利用方法が変更になり、コスト増が見込まれることから今年一月にサービスを打ち切った。設備費を削減する為自社回線もレンタル回線に変更。今期はプロバイダー事業で約三億円の収益改善を図る。

広告事業を再編
M&Aを早期に収益に結びつけるため、子会社の再編にも着手した。電子メールを使った広告配信サービスは四月に三子会社を合併、GMOメディアアンドソリューションズ(M&S)を立ち上げた。三社がそれぞれ広告作成から配信まで手がけ、効率が悪かったためだ。

再編後はM&Sがメール広告管理と配信を、グループ会社でナスダックジャパンに上場する、まぐクリックが営業を担当する。前期はまぐクリックの不振もあり、メール広告は四億円の営業赤字だった。今期は子会社の再編に加え、ネット企業ガーラの事業も買収。「オプトインメールの拡充で大幅な増収が見込める」（姫路芳宏取締役）として黒字転換を見込む。

二社を買収したデータセンター事業は三月末で顧客数が六万七千件と、二位のイーストアー（二万件）に大差を付けてトップになった。激しい価格競争のなか、スケールメリットを生かして順調に顧客を獲得しているもようだ。

合理化余地残る
今期の連結最終損益は五億円程度の黒字になる見通しだが、中長期的な成長力を確保する為には、現在の取り組みでは不十分とみる声もある。大和総研の長谷部潤シニアアナリストは「今期の業績回復は確実」としながらも「来期以降の成長シナリオが描けない」と指摘する。

データセンターの主な顧客である中小企業は情報化技術（IT）化投資を抑制しているうえ、プロバイダー事業も会員数が増えない現状では利益の上乗せが見込みにくい。メール広告を今後の収益の柱と位置づけるが、オプトインメールで先発のエルゴ・ブレインズに比べて「一会員数あたりの売上高が半分程度」（長谷部氏）との見方もある。

合理化の余地も残る。データセンターやメール広告はM&A以前のサービスを未だに多く抱えており、効率化を進めるにはこれらの整理は避けて通れない。

M&Aで規模拡大を追及してきたGMOだが、収益力を伴う成長を目指すには、一層の合理化とメール広告での営業力･商品力の強化という二つの課題をこなしていくことが条件となる。