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造船関連業者

「日本の主な造船業者」、「海外の主な造船業者」、「船級協会」、「内装業者・デザイナー」、「通信」、「救命設備」、「バンカーリン グ」、「その他」の順に並べています。

日本の主な造船業者

(株)IHI
川崎重工業(株)
佐世保重工業(株)
ジャパン・マリン・ユナイテッド(株)
日立造船(株)
三井造船(株)
三菱重工業(株)
横 浜製作所
神戸造船所
下 関造船所
長 崎造船所

浅川造船(株)
石田造船(株)
伊藤鉄工造船(株)
今治造船(株)
尾道造船(株)
警固屋船渠(株)
(株)井筒造船所
(株)臼杵造船所
(株)江田島造船所
(株)大島造船所
(株)カナサシ重工
(株)神田造船所
(株)近藤造船所
サノヤスホールディングス(株)
(株)三和ドック
(株)新笠戸ドック
(株)信貴造船所
(株)新来島ドック
(株)新来島豊橋造船
(株)ダイゾー
(株)寺尾造船所
内海造船(株)
(株)名村造船所
(株)ニシエフ
(株)平山造船所
(株)藤原造船所
(株)松浦造船所
(株)三浦造船所
(株)三保造船所
(株)杢兵衛造船所
(株)ヤマニシ
(株)渡辺造船所
北日本造船(株)
旭洋造船(株)
熊本ドック(株)
小池造船海運(株)
佐伯重工業(株)
墨田川造船(株)
四国ドック(株)
曽根造船所
ツネイシクラフト&ファシリティーズ(株)
ツネイシホールデングス(株)
常石造船(株)
中谷造船(株)
函館どつく(株)
桧垣造船(株)
福岡造船(株)
本瓦造船(株)
前畑造船(株)
松井造船所
南日本造船(株)
向島ドック(株)
安田造船
山中造船(株)
(有)浦田造船所
(有)及川造船所
(有)佐野造船所
(有)出口造船所
JFEホールディングス

日総工産の工場系お仕事情報サイト

海外の主な造船業者

船級協会

内装業者・デザイナー

通信

救命設備

バンカーリング (LNG, etc.)

その他

宇広コンテナ(株)
宇部マテリアルズ(株)
渦潮電気(株)
潮冷熱(株)
エコマリンパワー(株)
(株)GSユアサ
(株)アイ・ディーシー
(株)アイメックス
(株)赤阪鉄工所
(株)池貝
(株)宇津木計器
(株)エイ・エス・ビー
(株)榎マリンプロペラ
(株)大阪ボイラー製作所
(株)カズ・マリンプロダクツ
(株)国森
(株)シンコー
(株)高澤製作所
(株)辻堂製作所
(株)寺本鉄工所
(株)ニッセンテクノ
(株)日本サルベージ・サービス
(株)富士サルベージ
(株)フォースウェーブ
(株)矢野特殊自動車
(株)ワイ・エス・シー
神奈川機器工業(株)
かもめプロペラ(株)
衣川製鎖工業(株)
神戸ペイント(株)
三光産業(株)
商船三井テクノトレード(株)
商船三井テクノトレードPBCF事業部
砂田船舶(株)
住友精密工業(株)センサネットワーク事業室
大晃機械工業(株)
大洋精器工業(株)
ダイハツディーゼル(株)
大洋電気(株)
寺崎電気産業(株)
ナカシマプロペラ(株)
長崎船用品(株)
日本海工(株)
日本ペイントマリン(株)
濱中製鎖工業(株)
バルチラジャパン(株)
阪神内燃機工業(株)
深田サルベージ建設(株)
プロロジス
ボルカノ(株)
マロール(株)
三鈴マシナリー(株)
山本鐵工(株)
ヤマハ発動機(株)
ヤンマー(株)
(有)ヒューマンリレーション
(有)ベッセル・シー
JFEエンジニアリング(株)
MHIマリンエンジニアリング(株)

ADA Danmark ApS
Aeron AS
Alstom
Aluflam
Bellingham Marine
Berg Chilling Systems, Inc.
Blucher
Bohnhoff GmbH
Brunvoll
Cargotec
Caterpillar Marine Power Systems
C.C. Jensen A/S
Chang Won Environment Industry Co., Ltd.
CLC Group
Cover Guard
Dassault Systems
Dometic
DSG GmbH
Eco Sphere Technologies Inc.
Finboat
GEA Refrigeration Netherlands
Image Ware Systems, Inc.
Janson Linkspan
Kapsch Group
Key Marine
Kone Corporation
Loipart
LRAD Corporation
MACGREGOR
Man
Man Diesel & Turbo SE
Meiko
Metawell GmbH
MMC (Asia) Limited Japan
NEC Asia Pacific Pte Ltd
Northwest Direct LLC
Pacific Nuclear Transport Limited (PNTL)
Ruukki
Rockwool
Rolls-Royce
SADI
Samjoo Eng. Co., Ltd.
Safety Construction Inc.
SASCO
Scheepsbouw Nederland
Shin Sung Prefab System Co., Ltd.
Smedegaarden
SSPA Sweden
STACO
SVEBA-DAHLEN
SVITZER
The Society of Naval Architects & Marine Engineers (SNAME)
Titan Salvage
TTS Group ASA
Unifrax
Uson Marine
WPH Marine Construction

ウィンドチャレンジャー計画HP

Information

東京に本拠を置く佐世保重工業(SSK)は、2014年10月1日、大阪に本拠を置く(株)名村造船所の完全子会社となった。

三菱重工業(MHI)は、2014年10月31日、米国のCarnival Corp.から受注したAida Cruises向けの2隻のクルーズ船について、設計変更等に伴う費用の増加から、2015年3月期に398億円の特別損失を計上すると発表した。同クルーズ船での特別損失は前期の641億円に続くもので、クルーズ客船建造からの撤退も検討されている模様。

三菱重工業(MHI)は、2015年10月1日付で長崎造船所香焼工場内に100%出資の船舶建造事業会社(MHI船海エンジニアリング株式会社)と船体ブロック製造事業会社を発足させ、長崎地区大型商船の建造をこれら2社に移管する方針を決定した。クルーズ客船については、商船事業から分離し、エンジニアリング事業として、交通・輸送ドメインに発足させる新組織で運営する。下関の商船および長崎の艦艇については、変更はない。

三菱重工業(MHI)は、2015年10月30日、累計1300億円超の損失を計上している客船事業で、新たに309億円の特別損失を計上した。

2015年12月9日、ジャパン・マリン・ユナイテッドは、ツバル国フナフチ港で、国際航海貨客船「NIVAGA III」(1337gt、全長60.50m、幅12.60m、深さ6.00m、最大搭載人員320人(国際)/429人(国内))を引き渡した。日本政府の無償資金協力(ODA)による「貨物旅客兼用船建造計画」において、ツバル国より受注したもの。ツバルとフィジー間、およびツバル国内で就航する予定。

三菱重工業(MHI)は、2016年2月4日、累計1600億円超の損失を計上している客船事業で、新たに221億円の特別損失を計上した。

三菱重工業(MHI)は、2016年4月25日、累計1800億円超の損失を計上している客船事業で、新たに508億円の特別損失を計上した。

2016年8月30日、三菱重工業(MHI)は、今治造船、大島造船所、名村造船所との間で業務提携の協議を始めたと発表した。

2016年10月1日、川崎重工業は、採算性の悪化のため、造船業の抜本的な見直しを検討していると語り、同事業から撤退するかもしれないことを示唆した。

2016年10月18日、三菱重工業は客船事業を縮小すると発表した。欧米向けの大型客船の受注をやめ、中小客船やカーフェリー受注に限定する。

2017年5月、サノヤス造船(大阪市)は、約20年ぶりにカー・フェリーを受注し、水島製造所(倉敷市)で2018年秋から建造を再開する。南海フェリー向け、2,800gt船。

2017年6月14日、三菱重工業は、大島造船所と商船事業で提携することで基本合意したと発表した。

2018年4月1日付けで、三井造船は純粋持ち株会社制に移行し、新商号は「(株)三井E&Sホールディングス」となる。

三菱重工業は、2018年1月1日に、三菱造船(横浜)、三菱重工海洋鉄構(長崎)、三菱重工エンジニアリング(横浜)を設立し、「インダストリー&社会基盤ドメイン」事業を引き継がせる。

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