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高原教授のプロフィール |
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Message： （左写真）高原先生のご家族が万里の長城で撮影された写真です。 |
研究業績表 １．著書
２．論文
３．研究ノート
４．書評
５．その他
The Politics of Wage Policy in Post-Revolutionary China, London and Basingstoke, The Macmillan Press, 1992. 『「中国」の時代』（共著）、三田出版会、1995年8月（共著者：小島朋之、高井潔司、阿部純一）。 『毛沢東、鄧小平そして江沢民』（共著）、東洋経済新報社、1999年（共著者：渡辺利夫、小島朋之、杜進）。 ‘China's Technology Acquisition Policies: Post-Mao', unpublished M.Phil. thesis, Institute of Development Studies, University of Sussex, Brighton, 1983 年９月。 ‘The Politics of Wage Reform in Post-Revolutionary China', unpublished D.Phil. dissertation, Institute of Development Studies, University of Sussex, Brighton, 1988 年 5 月。 「中国の地方財政制度の実際――改革の支柱か桎梏か」、外務省委嘱研究論文（未発表）、 1991 年 6 月。 「中国の改革開放政策の行方」、日本貿易振興会海外調査部中国・北アジアチーム編『華南経済圏―香港でみるアジアボーダーレス時代と中国―』、日本貿易振興会、 1992 年、 90 ― 110 頁。 Head-on Collision: The Political Currents in China, Spring 1992 , Discussion Paper for the Japan-U.S. Consultative Group on Policies toward the People's Republic of China, Second Meeting: Political Issues, in Tokyo, co-sponsored by the Asia Society and the Japan Institute of International Affairs, April 1992. 「農村における中国共産党組織：現状と課題」、桜美林大学『国際学レビュー』、 No ． 4 、 1992 年、 85 ― 92 頁。 「中国・企業経営メカニズム転換の背景と現状」、『日中経済協会会報』、 July 1992 ／ No ． 226 、 16 ― 22 頁。 「第 2 章 外資導入政策」、『民間経済協力調査研究報告書（第三分冊）中国』、アジア経済研究所、 1993 年、 67 ― 88 頁。 「第 1 章 中国の政治動向―第 14 回党大会を中心にして―」、『中国の政治経済動向―中国とベトナムの政治経済―』、財団法人日中経済協会、 1993 年、 1 ― 21 頁。 「権力闘争の新局面――第８期全人代第１回会議以降の中国政治――」、『中国経済』、 No ． 330 、 1993 年 6 月、 14 ― 35 頁。 ‘Enterprise Reform and Fiscal Reform in China: Overlapping Webs of Interests', Asian Economic Journal , Vol.7, No.2, July 1993, pp.147-162. 「中国社会の政治構造――社会主義市場経済の十大関係論構築に向けて」、『国際問題』、 No ． 406 、 1994 年 1 月、 2 ― 16 頁。 「中国共産党はどこへ向かうか」、『ＥＳＰ』、 No ． 262 、 1994 年 2 月号、 29 ― 33 頁。 「社会主義市場経済体制下の北京外交と両岸関係」、『問題と研究』、第 23 巻 7 号、 1994 年 4 月、 61 ― 67 頁。 「『中国脅威論』を生む中華世界の拡充と軋轢」、『外交フォーラム』、 1994 年 5 月号、 48 ― 54 頁。 「ポスト鄧小平の指導部――権力闘争の構図」、『世界』、 1994 年 8 月号、 70 ― 77 頁。 社会主義市場経済体制下的中国大陸――外交與両岸関係」、江振昌主編『社会主義市場経済体制下的中国大陸』、国立政治大学国際関係研究中心、 1994 年 8 月、 197 ― 208 頁。 The Political Economy of Taxation in Hong Kong: Continuation or Change after 1997 (with Sachio Konishi), Paper Presented at the Fourth Convention of the East Asian Economic Association, Taipei, August 1994. 「中国の財政・租税制度改革の政治経済――９４年改革の背景と現状」、日本貿易振興会中国・北アジアチーム編『中国：社会主義市場経済の構図』、日本貿易振興会海外経済情報センター、 1995 年 1 月、 50 ― 74 頁。 「中国の地方制度と市場経済下の中央・地方関係」、『月刊自治研』、 1995 年 2 月号、 57 ― 66 頁。 「中国の地方制度――中央・地方関係の展開とその一党支配体制への影響――」、『アジア諸国の地方制度（Ⅳ）―アジア諸国における地方行財政制度に関する調査研究報告書―』、財団法人地方自治協会、 1995 年 3 月、 29 ― 72 頁。 「中国内政の現状と展望――江沢民政権の分析」（外務省委託調査論文）、『中国の「社会主義市場経済」の行方』、㈱ジェイク・コーポレーション、 1995 年 3 月、 28 ― 35 頁。 ‘Is There a “Chinese Threat”?', Japan Views Special Issue Defense: Threats and Options ， Spring 1995 ， The Asian Foundation. 「中国民主化の展望――初歩的な考察―」、『現代中国』、第 69 号、 1995 年 7 月、 6 ― 15 頁。 「中国の地方制度と中央・地方関係」、『中国の行方と日本の戦略研究委員会報告書』、財団法人地球産業文化研究所、 1995 年 7 月、 31 ― 45 頁。 「中国全方位外交の行方」、『東亜』、 341 号（ 1995 年 11 月号）、 21 ― 31 頁。 「ポスト鄧小平体制下の中央・地方関係」、藤本昭編著『ポスト鄧小平体制の中国』、日本貿易振興会、 1995 年 12 月、 26 ― 41 頁。 「ベトナム―中国関係の現在――旧朝貢国の国際発展戦略」、『ベトナムの市場経済移行支援・開発研究』、財団法人日本国際問題研究所、 1996 年 3 月、 71 ― 79 頁。 「 90 年代の米中関係」、立教大学アメリカ研究所『アメリカ研究シリーズ』、第 18 号、 1996 年 3 月、 30 ― 42 頁。 「鄧小平的全方位外交」、中共中央党史研究室第三研究部編『国外中共党史研究動態』第 38 期（ 1996 年第 2 期）、 1 ―６頁。 「改革・開放以後の中国の歴史的位相――中央・地方関係から見た社会主義開発指向型国家の変容――」、日本国際政治学会編『国際政治』、第 112 号、 1996 年 5 月、 16 ― 32 頁。 「中国における環境問題と安全保障」、『「地球環境問題と安全保障」研究委員会報告書』、財団法人地球産業文化研究所、 1996 年 6 月、 146 ― 159 頁。 ‘Hard and Soft Policies and the Future of Hong Kong', The World Today , Volume 52, Number 6 ， June 1996, pp.152 － 154. 「中国の市場経済化と地方における行政・企業関係――外資系企業の視点から」、『立教法学』、 45 号、 1996 年 9 月、 119 ― 143 頁。 「国有資産の管理・運営をめぐる論争の現状――その主体、論点と意義」、藤本昭編著『中国： 21 世紀への軟着陸』、日本貿易振興会、 1997 年、 69 ― 84 頁。 「香港の政治体制の行方」、日中経済協会香港研究会『香港回帰と中国経済――１５５年植民地統治の終焉と主権回復の過渡期の試練』、日中経済協会、 1997 年、 44 － 49 頁。 「中央＝地方関係の展開と中国人の危機感」、天児慧編著『中国は脅威か』、勁草書房、 1997 年、 198 ― 219 頁。 ｢中国｣、森田朗編『アジアの地方制度』、東京大学出版会、 1998 年、 25 ― 57 頁。 ‘The Outlook for Political Reform in China ', Japan Review of International Affairs , Vol. 12, No.1, Spring 1998, pp.3 － 18. 「香港政治の新展開」、日中経済協会『香港回帰１９９７』、日中経済協会、 1998 年、 54 ― 60 頁。 「第３部 朱鎔基内閣と行政改革」、『江沢民を支える朱鎔基内閣の課題と展望』、社団法人ソフト化経済センター平成 10 年度特別研究会報告書、 1999 年 3 月、 34 ― 50 頁。 「中国共産党と市場経済化――党＝国家、党＝企業と中央＝地方関係の展開――」、『立教法学』、 52 号、 1999 年 3 月、 163 ― 185 頁。 「アジア金融危機の政治経済学――中国の場合」、『アジア研究』、第 42 巻第 2 号、 1999 年 8 月、 53 ― 79 頁。 「日本と中国 その不可分なる関係」、『外交フォーラム』 1999 年 10 月号、 14 － 23 頁。 ‘Managing Central-Local Relations During Socialist-Marketisation: A Changing Role for the Chinese Communist Party', IDS Bulletin , Vol.30, No.4, 1999, pp.23-30. One Party Rule in China 's New Stage of Socialist Marketisation, Paper presented at the Second Conference of Global Democracy, University of Tokyo , 3 December 1999 . 「中国政府作用転変中的政治因素」（哈巍訳）、王浦劬・徐湘林主編『経済体制転型中的政府作用』、新華出版社、 2000 年 1 月、 36 ― 43 頁。 「第 3 章 中国政治と日本の対中ＯＤＡ」、『我が国の 21 世紀における対中公的資金協力のあり方について』、国際金融情報センター、 2000 年 2 月、 32 ― 42 頁。 「第 1 章 市場化と政治変容――中国共産党の思想と組織」、『システム転換期中国の総合的研究：中国外交の国内的文脈』、日本国際問題研究所、 2000 年 3 月、 8 ― 17 頁。 「４．中台関係の動態――二国論と台湾白書の背景とねらい」、世界秩序研究会編『アジアの総合安保と新経済秩序』、世界経済情報サービス（ワイス）、 2000 年 3 月、 41 ― 49 頁。 ‘The Present and Future of Japan-China Relations', Gaiko Forum English Edition , Summer 2000, pp.40-49. 「民主化と中台関係」、『問題と研究』、第 29 巻 10 号（ 2000 年 7 月号）、 33 ― 42 頁。 「第 3 章 第九期全国人民代表大会第三回会議の分析――台湾総統選挙を背景として」、『大転換期の中国経済』、日本貿易振興会海外調査部、 2000 年 8 月、 41 ― 52 頁。 「国民党と共産党の戦争と平和―― 20 世紀後半の中台関係」、『平和研究』、第 25 号、 2000 年 11 月、日本平和学会、 38 ― 48 頁。 「中国的社会主義制度与市場経済化」（金熙徳訳）、蒋立峰主編『第四次中日青年論壇：転型中的中国与日本』、世界知識出版社、 2001 年 1 月、 144 ― 155 頁。 「第２章 ２１世紀を迎えた中国の党政改革――政官財の新たな提携」、『中国における体制改革と西部大開発』、財団法人国際金融情報センター、 2001 年 2 月、 13 ― 22 頁。 「ブッシュ新政権と米中関係」、『東亜』 No.407 （ 2001 年 5 月号）、 6 ― 12 頁。 「移行経済の政策過程――中国の企業改革と財政改革の連動に見る中央＝地方＝企業の利益構造――」、『立教法学』、 58 号（ 2001 年）、 1 － 20 頁。 「共産党一党支配体制はどこまで変容するか」、茅原郁生編著『中国は何処に向かう？』、蒼蒼社、 2001 年、 69-106 頁。 「第 2 章 中国と地域協力」、日本国際フォーラム編『アジア太平洋における地域協力の進め方』（外務省委託研究報告書）、日本国際フォーラム、 2002 年 3 月、 9 ‐ 16 頁。 「第十章 21 世紀的日中関係」、王振鎖・李鋼哲主編『東亜区域経済合作：中国与日本』、天津人民出版社、 2002 年、 273-285 頁。 「中国共産党と所有制改革――市場経済化による社会主義の再定義」、国分良成編『グローバル化時代の中国』、日本国際問題研究所、 2002 年、 21-45 頁。 「従地区角度看日中関係的現状」、『日本学刊』 2002 年第 4 期（第 70 期）、 84-92 頁。 ‘Eight Grannies with Nine Teeth Between Them: Community Construction in China' (with Robert Benewick), Journal of Chinese Political Science , Volume 7, Numbers 1&2, 2002, pp.1-18. ‘ Japan and China : New Regionalism and the Emerging East Asian Order', in Glenn Hook and Hugo Dobson (eds), Japan and Britain in the Contemporary World: Global, regional and local perspectives , RoutledgeCurzon, London and New York , 2003, pp.96-112. ‘ Managing Central-local Relations During Socialist Marketisation: A Changing Role for the Chinese Communist Party', in Marc Blecher, Sarah Cook and Robert Benewick (eds), Asian Politics in Development , Frank Cass, 2003, pp.50-64. 「東アジアの多国間主義――日本と中国の地域主義政策――」、日本国際政治学会編『国際政治』第 133 号（ 2003 年 8 月）、 58-75 頁。 「９・１１後の中国――安定的発展の摸索」、木村汎・朱建栄編『イラク戦争の衝撃』、勉誠出版、 2003 年、 126-147 頁。 「中国の多角外交――新安全保障観の唱道と周辺外交の新展開」、『国際問題』、 527 号（ 2004 年 2 月）、 17-30 頁。 「第 1 章 政権交代期の外交」、中国総覧編集委員会編『中国総覧 2004 年版』、ぎょうせい、 2004 年、 126-134 頁。 ‘Japan's Policy Toward China in the 1990s', in Ezra F. Vogel, Yuan Ming and Akihiko Tanaka (eds), Age of Uncertainty: The U.S.-China-Japan Triangle from Tiananmen (1989) to 9/11 (2001) , Harvard East Asian Monographs Online, http://www.fas.harvard.edu/~asiactr/publications/pdfs/Vogel_Age_of_Uncertainty.pdf , Harvard University Asia Center, Cambridge, Massachusetts, 2004, pp.254-69. ‘Japan's Political Response to the Rise of China', in Kokubun Ryosei and Wang Jisi (eds), The Rise of China and a Changing East Asian Order , Japan Center for International Exchange, Tokyo and New York, 2004, pp.157-74. 「東アジア国際関係の新局面と日中関係」、『東亜』 444 号（ 2004 年 6 月）、 10 － 15 頁。 「中国の政治体制と中国共産党」、日本比較政治学会編『比較のなかの中国政治』、早稲田大学出版部、 2004 年、 25 － 46 頁。
The Shift in China's Regional Policy in the Latter Half of the 1990s', 『立教法学』、 61 号（ 2002 年）、 30-37 頁。
４．書評 『中国政治と民主化――改革・開放政策の実証分析』（国分良成著、サイマル出版会）、『アジア研究』、第39巻第1号、1992年12月、103―111ページ。 『東アジアの国家と社会 １ 中国――溶変する社会主義大国』（天児慧著、東京大学出版会）『歴史としての鄧小平時代』（天児慧著、東方書店）、『アジア研究』、第40巻第2号、1993年11月、97―103ページ。 『中国――次の超大国』（Ｗ．Ｈ．オーバーホルト著、サイマル出版会）、『エコノミスト』、1994年11月8日号、97―98ページ。 『変貌するアジアの社会主義国家』（佐藤経明、矢吹晋、白石昌也、丹藤佳紀著、三田出版会、1995年）、『エコノミスト』、1996年2月27日号。 『詳解 中国の農業と農村』（河原昌一郎、農山漁村文化協会、1999年）、『農林水産図書資料月報』、第50巻第8号（1999年8月号）、4―5ページ。 『中国の重層集権体制と経済発展』（趙宏偉、東京大学出版会、1998年）、『アジア経済』、第40巻第12号（1999年12月）、81―84ページ。 『市民社会を探し求めて――現代中国における市場改革と社会変容』（ In Search of Civil Society: Market Reform and Social Change in Contemporary China ）、（ Gordon White, Jude Howell and Shang Xiaoyuan, Oxford University Press, 1996 ）、『国際政治』、 127 号（ 2001 年 5 月）、 216-219 頁。 『変貌する中国政治――漸進路線と民主化――』（唐亮、東京大学出版会、 2001 年）、『アジア経済』、第 43 巻第 12 号（ 2002 年 12 月）、 87-90 頁。
『中国――国別援助研究会報告書』（共著）、国際協力事業団、 1991 年 12 月、 77 ― 84 頁担当。 『ポスト鄧小平の中国政情のシナリオ分析』（共著）、内閣情報調査室委嘱研究報告書、 1993 年 11 月、「ポストﾄｳ小平の外交・人民解放軍・中国社会」担当。 『アジアの展望』（共著）、「来るべきアジアの展望日本委員会報告書」、笹川平和財団、 1994 年 2 月、 17 ― 21 頁及び 41 ― 43 頁担当。 「中国に台頭する地方主義とナショナリズム」（対談）、『財界にっぽん』、 1994 年 9 月号、 18 ― 23 頁。 「ポスト鄧小平をめぐる権力闘争と政策論争」（講演録）、『東亜』、 330 号、（ 1994 年 12 月号）、 23 ― 40 頁。 ‘Leftists Pose First Challenge to Jiang Leadership', The Daily Yomiuri , February 4, 1995. 「中国の今後とアジアの安全保障」（講演録）、『月刊監査役』、第 351 号（ 1995 年 6 月号）、 36 ― 51 頁。 「アメリカとの関係」、中国研究所編『中国年鑑１９９５』、新評論、 1995 年 7 月、 107 ― 108 頁。 「両岸関係と香港」（講演録）、『問題と研究』、第 25 巻 10 号（ 1996 年 7 月号）、 39 ― 46 頁。 「中国の対日警戒を募らせる周辺事態法」、『世界』、 1999 年 5 月号、 27 ― 30 頁。 「中国・朱鎔基改革二年目の課題」（講演録）、『東亜』、 384 号（ 1999 年 6 月）、 57 ― 72 頁。 「劇薬・民族主義に注意――気がかりな米国の『楽観』」、『朝日新聞』 1999 年 6 月 29 日 25 面。 「日中関係安定に安保問題直視を」、『朝日新聞』 1999 年 7 月 14 日 4 面。 ‘Sandwiched Japan must urge China , U.S. meeting of minds', Asahi Evening News , 21 July 1999 . 「静かなる革命が新段階に突入――第 15 期四中全会の歴史的意義」、『日中経協ジャーナル』、 1999 年 9 ― 10 月号（ No ． 70 ）、 4 ― 5 頁。 「中国・ベトナム、法治浸透がカギ」、『朝日新聞』 1999 年 10 月 26 日、 21 面。 ‘Change in China, Vietnam', Asahi Evening News 、 6 November 1999. 「改革と安定の弁証法は続く――中国 1999 年の回顧と 2000 年の展望」、『日中経協ジャーナル』、 2000 年 1 月号（ No ． 73 ）、 6 ― 7 頁。 「改革の進展とその反作用――政治教育と党組織の強化へ」、『日中経協ジャーナル』、 2000 年 5 月号（ No ． 77 ）、 4 ― 5 頁。 「中国共産党の変身願望――『三つの代表』に込められた意味」、『日中経協ジャーナル』、 2000 年９月号（ No ． 81 ）、 4 ― 5 頁。 「新しい政治を語ることへの期待と不安――中国 2000 年の回顧と 2001 年の展望」、『日中経協ジャーナル』、 2001 年１月号（ No ． 85 ）、 12 ― 13 頁。 「超大国と地球市民」、『国際貿易』 2001 年 1 月 30 日 1 面。 「摩擦と不信の悪循環を断て」、『国際貿易』 2001 年 3 月 6 日 1 面。 「四都四色、中国之春」、『国際貿易』 2001 年 4 月 10 日 1 面。 「改革 の 行 く 末――二一世紀 の 中国」、『 PHASE 』、 No.120(Spring 2001) 、 12 ― 13 頁。 「皇帝は要らない」、『国際貿易』 2001 年 5 月 15 日 1 面。 「米中関係の振り子構造――戦略的対抗と経済的関与のジレンマ」、『日中経協ジャーナル』、 2001 年 5 月号（ No ． 89 ）、 4 ― 5 頁。 「 80 歳の中国共産党」、『国際貿易』 2001 年 6 月 12 日 1 面。 「日本国首相と靖国神社」、『国際貿易』 2001 年 7 月 17 日 1 面。 「日本の楊貴妃伝説」、『国際貿易』 2001 年 8 月 28 日 1 面。 「自信と不安の同居する中国――その地域主義への傾斜」、『日中経協ジャーナル』、 2001 年 9 月号（ No ． 93 ）、 4 ― 5 頁。 「インド、韓国と日本の中国研究」、『国際貿易』 2001 年 9 月 25 日 1 面。 「党内民主化の一里塚」、『国際貿易』 2001 年 10 月 30 日 1 面。 「経済教室 中国これから十年② アジア地域重視一段と」、『日本経済新聞』 2001 年 10 月 31 日。 「農産品セーフガードを正式発動すべきではない」、 ERINA オピニオン、 2001 年 11 月 1 日。 「なぜテロリストは生まれるのか」、『国際貿易』 2001 年 12 月 4 日 1 面。 「党内民主化の再開」、『東亜』、 415 号（ 2002 年 1 月）、 4-5 頁。 「第 7 章 中国政治の安定性をめぐって」、国際通貨研究所編『財務省委嘱東アジア研究会報告書』、国際通貨研究所、 2002 年 2 月、 69-75 頁。 「中国の内政・外交の動向」、世界秩序研究会編『同時多発テロと日本のアジア政策』、財団法人世界経済情報サービス（ワイス）、 2002 年 3 月、 47 － 59 頁。 「中国政治の変化と権力の継承」、『東亜』、 418 号（ 2002 年 4 月）、 4-5 頁。 「瀋陽総領事館事件再訪」、『東亜』、 421 号（ 2002 年 7 月）、 4-5 頁。 ‘Eight Grannies with Nine Teeth Between Them' (co-authored with Robert Benewick), China Review , Issue 22, Summer 2002, pp.9-12. 「今こそ積極的なアジア外交を」、『東亜』、 424 号（ 2002 年 10 月）、 4-5 頁。 「対談 中国は『脅威』なのか」（黒田篤郎氏と）、『世界』、 2002 年 11 月号、 252-263 頁。 「第 16 回党大会を顧みて」、『国際貿易』、 2002 年 11 月 26 日 1 面。 「中国共産党大会と日中関係」、『東亜』、 427 号（ 2003 年 1 月）、 4-5 頁。 「党大会後の新指導体制をどう見る」、『日中経協ジャーナル』、 No.108 （ 2003 年 1 月号）、 7-11 頁。 「経済教室 中国新体制の展望（中）政治改革への積極姿勢」、『日本経済新聞』、 2003 年 2 月 26 日。 「中国の新指導体制の成立と今後の課題」（講演録）、『日中建築住宅情報』、 2003 年第 20 巻第 143 号（ 2003 年 4 ・ 5 月号）、 18-33 頁。 「中国が唱える『テロ』対策」、『東亜』、 430 号（ 2003 年 4 月）、 4-5 頁。 「『新体制』中国の課題と展望」（講演録）『東亜』、 430 号（ 2003 年 4 月）、 31-42 頁。 「対談 中国のいま」（木崎翠氏と）、『季刊家計経済研究』、 58 号（ 2003 年春）、 2-14 頁。 「発足後七ヶ月が過ぎた胡錦涛政権」、『東亜』、 433 号（ 2003 年 7 月）、 4-5 頁。 「中国の都市社会近代化の摸索」、『東亜』、 436 号（ 2003 年 10 月）、 4-5 頁。 「世界史の流れに即した関係構築を――日中平和友好条約締結から 25 年」、『世界週報』、 84 巻 38 号（ 2003 年 10 月 14 日号）、 6-9 頁。 「中国研究者のインド体験」、巻頭言、『 Indo Watcher 』、 Vol.80 （ 2004 年 3 月）、 3 頁。 |
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